宿泊約款 / ご利用規則 Accommodation Contract

第１条　(適用範囲)
当旅館が宿泊客との間で締結する宿泊契約及びこれに関連する契約は、この約款の定めるところによるものとし、この約款に定めのない事項については、法令等（法令又は法令に基づくものをいう。以下同じ。）又は一般に確立された慣習によるものとします。
2. 当旅館が、法令等及び慣習に反しない範囲で特約に応じたときは、前項の規定にかかわらず、その特約が優先するものとします。

第２条　(宿泊契約の申込み)
当旅館に宿泊契約の申込みをしようとする者は、次の事項を当旅館に申し出ていただきます。
(1) 宿泊者名
(2) 宿泊日及び到着予定時刻
(3) 宿泊料金(原則として別表第１の基本宿泊料による。)
(4) その他当旅館が必要と認める事項
2 . 前項の規定に付随し次の事項にもご同意していただきます。
(1) 日本に住所を有しない外国人は旅券、日本人及び日本に住所を有する外国人の場合は、旅券又は運転免許証等の身分証明書の呈示を義務付けるものとする。
(2) 施設使用の際の注意事項を厳守すること
(3) 基本対応できる言語は日本語のみとする。
3．宿泊客が、宿泊中に前項第2号の宿泊日を超えて宿泊の継続を申し入れた場合、当旅館は、その申し出がなされた時点で新たな宿泊契約の申し込みがあったものとして処理します。

第３条　(宿泊契約の成立等)
宿泊契約は、当旅館が前条の申し込みを承諾したときに成立するものとします。ただし、当旅館が承諾をしなかったことを証明したときは、この限りではありません。
2 . 前項の規定により宿泊契約が成立したときは、宿泊期間(3日を超えるときは3日間)の基本宿泊料を限度として当旅館が定める申込金を、当旅館が指定する日までに、お支払いいただきます。
3当旅館が、インターネットサイトに誤った宿泊料金を提示し、又は電話で誤った宿泊料金をご案内し、当該宿泊料金に基づき、宿泊料金の申し込みをされ、当旅館が承諾した場合は、当該料金がその前後の期日の宿泊料金に比べて著しく低廉であるときは、当該料金につき「限定」、「特別」、「キャンペーン」等の低廉である理由の表示又はご案内のない限りは、民法上の錯誤による承諾であることから、宿泊契約は無効とさせていただき、速やかにその旨の通知を差し上げます。
4. 申込金は、まず、宿泊客が最終的に支払うべき宿泊料金に充当し、第6条及び第18条の規定を適用する事態が生じたときは、違約金に次いで賠償金の順序で充当し、残額があれば、第12条の規定による料金の支払いの際に返還します。
5 . 第2項の申込金を同項の規定により当旅館が指定した日までにお支払いいただけない場合は、宿泊契約はその効力を失うものとします。ただし、申込金の支払期日を指定するに当たり、当旅館がその旨を宿泊客に告知した場合に限ります。

第４条　(申込金の支払いを要しないこととする特約)
前条第2項の規定にかかわらず、当旅館は、契約の成立後同項の申込金の支払いを要しないこととする特約に応じることがあります。
2 . 宿泊契約の申し込みを承諾するに当たり、当旅館が前条第2項の申込金の支払いを求めなかった場合及び当該申込金の支払期日を指定しなかった場合は、前項の特約に応じたものとして取り扱います。

第５条　(宿泊契約締結の拒否)
当旅館は、次に掲げる場合において、宿泊契約の締結に応じないことがあります。ただし、本項は、当旅館が、旅館業法第５条に掲げる場合以外の場合に宿泊を拒むことがあることを意味するものではありません。
(1) 宿泊の申し込みが、この約款によらないとき。
(2) 満室(員)により客室の余裕がないとき。
(3) 宿泊しようとする者が、宿泊に関し、法令の規定、公の秩序若しくは善良の風俗に反する行為をするおそれがあると認められるとき。
(4) 宿泊しようとする者が、次のイからハに該当すると認められるとき。
イ　暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律(平成3年法律第7 7号)第2条第2号に規定する暴力団(以下「暴力団」という。)、同条第2条第6号に規定する暴力団員(以下「暴力団員」という。)、暴力団準構成員又は暴力団関係者その他の反社会的勢力
ロ　暴力団又は暴力団員が事業活動を支配する法人その他の団体であるとき
ハ　法人でその役員のうちに暴力団員に該当する者があるもの
(5) 宿泊しようとする者が、他の宿泊客に著しい迷惑を及ぼす言動をしたとき。
(6) 宿泊しようとする者が、特定感染症の患者等であるとき。宿泊しようとする者が、他の宿泊客に対する伝染等の可能性がある疾病に罹患している者であるか、又はその可能性があると当旅館が判断するとき。
(7) 宿泊に関し暴力的要求行為が行われ、又は合理的な範囲を超える負担を求められたとき。(宿泊客が障害者差別解消法第7条第2項又は第8条第2項の規定による社会的障壁の除去を求める場合は除く)。
(8) 天災、施設の故障、その他やむを得ない事由により宿泊させることができないとき。
(9) 都道府県条例第条(第号)の規定する場合に該当するとき。
(10)当旅館との契約を交わした宿泊予約販売業者や広告以外、サイトなどの紐づけによる情報や宿泊在庫を利用し、異なる宿泊代金や、異なる宿泊プラン内容など、相違ある内容にて宿泊予約を行ったとき。
(11) 宿泊しようとする者が、その実施に伴う負担が過重であって他の宿泊者に対する宿泊に関するサービスの提供を著しく阻害するおそれのある要求として旅館業法施行規則第５条の６で定めるものを繰り返したとき、宿泊契約の締結を断ることができることとした。

第６条　(宿泊客の契約解除権)
宿泊客は、当旅館に申し出て、宿泊契約を解除することができます。
2. 当旅館は、宿泊客がその責めに帰すべき事由により宿泊契約の全部又は一部を解除した場合(第3条第2項の規定により当旅館が申込金の支払期日を指定してその支払いを求めた場合であって、その支払いより前に宿泊客が宿泊契約を解除したときを除きます。)は、別表第2に掲げるところにより、違約金を申し受けます。ただし、当旅館が第4条第1項の特約に応じた場合にあっては、その特約に応じるに当たって、宿泊客が宿泊契約を解除したときの違約金支払義務について、当旅館が宿泊客に告知したときに限ります。
3 . 当旅館は、宿泊客が連絡をしないで宿泊日当日の午後7時(あらかじめ到着予定時刻が明示されている場合は、その時刻を1時間経過した時刻)になっても到着しないときは、当旅館の任意の判断によって、その宿泊契約は宿泊客により解除されたものとみなし処理することがあります。かかる当旅館の判断及び処理に対し、当該宿泊客は何らの主張も請求もすることができません。

第７条　(当旅館の契約解除権)
当旅館は、次に掲げる場合においては、宿泊契約を解除することがあります。
(1) 宿泊客が宿泊に関し、法令の規定、公の秩序若しくは善良の風俗に反する行為をするおそれがあると認められるとき、又は同行為をしたと認められるとき。
(2) 宿泊客が次のイからハに該当すると認められるとき。
イ暴力団、暴力団員、暴力団準構成員又は暴力団関係者その他の反社会的勢力
ロ暴力団又は暴力団員が事業活動を支配する法人その他の団体であるとき
ハ法人でその役員のうちに暴力団員に該当する者があるもの
(3) 宿泊客が他の宿泊客に著しい迷惑を及ぼす言動をしたとき。
(4) 宿泊客が特定感染症の患者等であるとき。
(5) 宿泊に関し暴力的要求行為が行われ、又は合理的な範囲を超える負担を求められたとき。
(6) 天災等不可抗力に起因する事由により宿泊させることができないとき。
(7) 都道府県条例第条(第号)の規定する場合に該当するとき。
(8) 寝室での寝たばこ、消防用設備等に対するいたずら、その他当旅館が定める利用規則の禁止事項(火災予防上必要なものに限る。)に従わないとき。
(9) 宿泊客が、当ホテル関係者（役職員、宿泊客及び取引業者等を含むがこれらに含まれない）に対して何らかの問題を惹起したとき。
2. 当旅館が前項の規定に基づいて宿泊契約を解除したときは、宿泊客がいまだ提供を受けていない宿泊サービス等の料金はいただきません。
(10) 宿泊客が、その実施に伴う負担が過重であって他の宿泊者に対する宿泊に関するサービスの提供を著しく阻害するおそれのある要求として旅館業法施行規則第５条の６で定めるものを繰り返したとき。
(11) (宿泊契約解除の説明)
宿泊客は、当ホテル(館)に対し、当ホテル(館)が前条に基づいて宿泊契約を解除した場合、その理由の説明を求めることができます。

第８条　(宿泊の登録)
宿泊客は、宿泊日当日、当旅館のフロントにおいて、次の事項を登録していただきます。
(1) 宿泊客の氏名、年令、性別、住所及び職業
(2) 外国人にあっては、国籍、旅券番号、入国地及び入国年月日
(3) 出発日及び出発予定時刻
(4) その他当旅館が必要と認める事項
2. 宿泊客が第12条の料金の支払いを、宿泊券、クレジットカード等通貨に代わり得る方法により行おうとするときは、あらかじめ、前項の登録時にそれらを呈示していただきます。

第９条　(客室の使用時間)
宿泊客が当旅館の客室を使用できる時間は、宿泊契約締結に際して当旅館が決定し、宿泊客に提示した使用開始時刻（チェックイン可能時刻）から使用終了時刻（チェックアウト期限時刻）までとします。（基本午後3時から翌朝10時まで）ただし連続して宿泊する場合においては、到着日及び出発日を除き、終日使用することができます。
2. 当旅館は、同項に定める時間外の客室の便用に応じかねます。超過した場合は、下記超過料金を請求致します。
(1) 超過1時間までは、室料相当額の50%
(2) 超過2時間までは、室料相当額の70%

第10条　(利用規則の遵守)
宿泊客は、当旅館内においては、当旅館が定めて旅館内に掲示した利用規則に従っていただきます。

第11条　(営業時間)
当旅館の主な施設等の営業時間は次のとおりとし、その他の施設等の詳しい営業時間は備付けパンフレット、各所の掲示、客室内のサービスディレクトリー等で御案内いたします。

(1) フロント時間:
イ.門限　23：00
ロ.フロントサービス　21：00まで
ハ.温泉入浴時間　23：00まで
(2) 飲食等(施設)サービス時間:
イ.朝食　開始時間　8：00 / 8：30　～9：00まで
口.昼食　提供無
ハ.夕食　開始時間　18：00 / 18：30 / 19：00　～21：00まで
二.その他の飲食等　21：00まで
2. 前項の時間は、必要やむを得ない場合には臨時に変更することがあリます。その
場合には、適当な方法をもってお知らせします。

第12条　(料金の支払い)
宿泊者が支払うべき宿泊料金等の内訳は、別表第１に掲げるところによります。
2. 前項の宿泊料金等の支払いは、通貨（円）又は当旅館が認めた宿泊券、クレジットカード等これに代わり得る方法により、宿泊客の出発の際又は当旅館が請求した時、フロントにおいて行っていただきます。
3. 当旅館が宿泊客に客室を提供し、使用が可能になったのち、宿泊客が任意に宿泊しなかった場合においても、宿泊料金は申し受けます。

第13条　(当旅館の責任)
当旅館は、宿泊契約及びこれに関連する契約の履行に当たり、又はそれらの不履行により、悪意又は重過失によって宿泊客に損害を与えたときは、その損害を賠償します。
ただし、それが当旅館の責めに帰すべき事由によるものでないときは、この限りではあ
りません。
2. 当旅館は、万一の火災等に対処するため、旅館賠償責任保険に加入しております。

第14条　(契約した客室の提供ができないときの取扱い)
当旅館は、宿泊客に契約した客室を提供できないときは、宿泊客の了解を得て、できる限り同一の条件による他の宿泊施設をあっ旋するものとします。但し、宿泊客がかかるあっ旋を希望せず、自ら他の宿泊施設を探索することを希望した場合には、この限りでありません。
2. 当旅館は、前項の規定にかかわらず他の宿泊施設のあっ旋ができないときは、違約金相当額の補償料を宿泊客に支払い、その補償料は損害賠償額に充当します。ただし、客室が提供できないことについて、当旅館の責めに帰すべき事由がないときは、補償料を支払いません。

第15条　(寄託物等の取扱い)
宿泊客がフロントにお預けになった物品又は現金並びに貴重品について、滅失、毀損等の損害が生じたときは、それが、不可抗力である場合を除き、商法の規定にしたがい、当旅館は、当旅館の付保する保険約款に則り損害の賠償を致します。ただし、現金及び貴重品については、当旅館がその種類及び価額の明告を求めた場合であって、宿泊客がそれを行わなかったときは、当旅館は万円を限度としてその損害を賠償します。
2. 宿泊客が、当旅館内にお持込みになった物品又は現金並びに貴重品であってフロントにお預けにならなかったものについて、当旅館の故意又は過失により滅失、毀損等の損害が生じたときは、当旅館は、その損害を賠償します。ただし、宿泊客からあらかじめ種類及び価額の明告のなかったものについては、当旅館に故意又は重大な過失がある場合を除き、万円を限度として当旅館はその損害を賠償します。

第16条　(宿泊客の手荷物又は携帯品の保管)
宿泊客の手荷物が、宿泊に先立って当旅館に到着した場合は、その到着前に当旅館が了解したときに限って責任をもって保管し、宿泊客がフロントにおいてチェックインする際お渡しします。
2. 宿泊客がチェックアウトしたのち、宿泊客の手荷物又は携帯品が当旅館に置き忘れられていた場合において、その所有者が判明したときは、当旅館は、当該所有者に連絡をするとともにその指示を求めるものとします。ただし、所有者の指示がない揚合又は所有者が判明しないときは、発見日を含め7日間保管し、その後最寄りの警察署に届けます。
3. 前2項の場合における宿泊客の手荷物又は携帯品の保管についての当旅館の責任は、第1項の場合にあっては前条第1項の規定に、前項の場合にあっては同条
第2項の規定に準じるものとします。

第17条　(駐車の責任)
宿泊客が当旅館の駐車場をご利用になる場合、車両のキーの寄託の如何にかかわらず、当旅館は場所をお貸しするものであって、車両の管理責任まで負うものではありません。ただし、駐車場の管理に当たり、当旅館の故意又は過失によって損害を与えたときは、その賠償の責めに任じます。

第18条　(宿泊客の責任)
宿泊客の故意又は過失により当旅館が損害を被ったときは、当該宿泊客は当旅館に対し、その損害を賠償していただきます。

第19条　(免責事項)
当旅館内外からのコンピューター通信（当旅館のネットワークやインターネット接続サービスを利用する場合を含むが、これに限られない）のご利用にあたりましては、宿泊客自身の責任にて行うものといたします。コンピューター通信のご利用中にシステム障害その他の理由によりサービスが中断したり、その他コンピューターウイルスに感染したりするなど、宿泊客がいかなる損害を受けた場合においても、当ホテルは一切の責任を負いません。また、宿泊客によるコンピューター通信のご利用について、当ホテルや第三者等に損害が生じた場合、その損害を賠償していただきます。

備考1 基本宿泊料は、公式ホームページに掲示する料金表によります。
2 子供料金は小学生以下に適用し、大人に準じる食事と寝具等を提供したときは固定料金12,100円～16,500円、子供用食事と寝具を提供したときは固定料金9,900円～13,200、寝具のみを提供したときは固定料金3,300円～6,600円をいただきます。
寝具及び食事を提供しない幼児については、施設使用料2,200円をいただきます。
(畳や布団などを汚された場合は、別途クリーニング代をご請求させていただきます。)

別表第２ 違約金(第6条第2項関係)

2. 契約日数が短縮した場合は、その短縮日数にかかわりなく、１ 日分(初日)の違約金を収受します。
第２０条 (施設における感染防止対策への協力の求め（第４条の２）)
宿泊事業者は、宿泊しようとする者に対し、体温や健康状態の報告等、 旅館業法 第４条の２第１項 の規定による協力を求めることができることとした。

旅館の公共性と安全性を維持するため、当旅館のお客様には宿泊約款第10 条に基づき、下記の条項をご遠慮していただきます。この規則に定められた事項をお守りいただけない場合、宿泊のご継続及び館内施設のご利用をお断りさせていただくこともあります。

●廊下及び客室内で暖房用、炊事用の火器及びアイロン等の持ち込みはご遠慮ください。
●当館は全客室禁煙となっております。喫煙スペース以外での喫煙はご遠慮ください。
●ご訪問客とのお部屋でのご面会はご遠慮ください。
●次に揚げる組織、個人については、当旅館のご宿泊及び館内諸施設のご利用をお断りします。
ⓐ暴力団、暴力団員、暴力団関係団体及びその関係者
ⓑ暴力団または暴力団員が事業活動を支配する法人その他の団体の関係者
ⓒ反社会的団体、反社会的団体員及びその関係者
ⓓ暴行、傷害、脅迫、恐喝、暴力的要求行為又は合理的な範囲を超える負担の要求及びこれに類する行為が認められる場合
ⓔ泥酔者等、他のお客様に著しく迷惑を及ぼす恐れがあると認められる者
ⓕ旅館利用規則の違反について、当旅館より注意を受けて直ちにその行為を止めなかった者
（1）前ⓐからⓓに該当する場合は、その時点以降、一切のご利用をお断りさせていただきます。
（2）伝染病等他のお客様に不快感をあたえたり、迷惑をおかけしたりするような疾病をお持ちの方のご宿泊はお断りさせていただくことがあります。
●館内及び客室内で声高、放歌又は喧騒な行為等で、他のお客様に不快感を与えたり、迷惑をかけたりすることは、ご遠慮ください。
●廊下及び客室内に次のようなものを持ち込むことはご遠慮ください。
㋑動物、鳥類等の生物あるいはペット類。
㋺著しく多量な品物。
㋩著しく悪臭を発するもの。
㋥火薬や揮発油など発火或いは引火しやすいもの。
㋭適法に所持を許可されていない鉄砲、刀剣類。
㋬生物食品（刺身・馬刺し・鳥刺し・果物等）
●廊下及び客室内で賭博や風紀・治安を乱すような行為、他のお客様に迷惑となったり、不快感を与えたりするような行為は、ご遠慮ください。
●外来者を客室内に引入れたり、客室内の諸設備、諸物品などを使用させたりすることはご遠慮ください。
●館内の諸設備、諸物品を移動、持ち出し又はその目的以外の用途に使用することはご遠慮ください。
●旅館の建築物や諸設備に異物を取り付けたり、現状を変更したりするような加工をすることは、ご遠慮ください。
●温泉浴場への飲食品・カメラ・携帯などの持ち込みはご遠慮ください。